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気づけ!!今の20代は年金もらえない?稼ぐ力を身につけないとヤバイ

どうも!!ゆうすけです!!

今回は、今現在の僕を含めて、20代のみなさんが将来年金をもらえないという事実をみなさんにお伝えしていきたいと思います。

2019年現在の年金支給額の最新情報によると国民年金支給額の平均が55,464円、厚生年金支給額の平均が147,927円となっています。

みなさんはこのまま普通に年金を貰えて、老後、安定した生活が送れると思いますか?

僕は薬剤師を目指していますが、薬剤師は給料安定してるし大丈夫でしょ。

と思う方が多いと思いますが僕は副業や投資で稼ぐ力を身につけないと将来ヤバイと思っています。

 

ただ現在の中高年と比べると、はるかに将来像が描きにくくなっていることは確かです。

特に年金なんてものはどうなるかまったく掴めないと思います。

 

『晩婚化』と『少子高齢化』により、これからどんどん子供が少なくなれば、将来の労働人口の減少により

日本の景気が下がり、現在の20代の人たちには年金が支給されないなんてことも考えられるのです。

今の20代に年金を貰えるという未来はない?

年金をもらえるという未来はない

今のサラリーマンの平均収入が高度経済成長の時と違って少なくなっている中で、将来への不安が高まっている

方も多いと思います。

実際自分の祖父母などが「年金が減った」なんてことを言っていることを身近に聞いています。

 

冒頭にもお伝えしましたが、お年寄りがどんどん増えている状態で、子供がどんどん減っています。

私たちが支払っている年金は現在のお年寄りのためであり、私たちがもらうためのものではありません。

つまり子供がどんどん減っている状態では、私たちの年金がどうなるかなんて期待することはできないのです。

 

さらに今、 政府で議論されている話の中に、「高齢者の定義」を変えてしまおうという考え方があります。

 

これはどういうことかと言うと、現在、我が国においては前期高齢者が65歳以上

後期高齢者が75歳以上と定義されています。

年金制度においても、この考え方に準じているところがあり

年金の支給開始は基本的に65歳からとなっています(※繰り下げで60歳から受給することが可能)

 

しかし最近の65歳の方を見ると、非常に元気な方がたくさんおられます。

65歳の方々の中には「まだまだ働きたい」という人も少なくありません。

しかし

これから子供が少なくなると、支給しなければならない年金資金が少なくなってしまいます。

そのため働ける人はどんどん働いてもらって、少ない年金資金の中で運用ができるように考えているのです。

年金支給額は今後減額してしまうのか?

現在の日本は超高齢化社会に突入し現在の若者だけでは高齢者を支えていくことに無理が生じています。

そもそも、社会保障制度は「現在の高齢者」だけでなく、こ「れから高齢者になる方」も支える必要があるため「持続可能」であることが最も重要な考え方です。

従って、未来の若者へ社会保障制度を維持するためには、現在の高齢者にも年金支給額の減額や年金支給年齢の繰り上げなどの対策を行なっていく必要があります。

この1つが「年金カット法案」と呼ばれる「年金制度改革関連法」です。

詳しく説明していきます。

年金制度改革関連法(年金カット法案)とは

公的年金は物価の変動に合わせて支給額を変える事になっています。

2017年1月27日に厚生労働省が3年ぶりに年金支給額を0.1%引き下げると発表したのもこの影響です。

ただ、これまでは物価が下がった場合のみ適用がされていたため賃金が下がっても年金支給額が減額されることはなかったです。

これが、新ルールでは賃金も連動する。という形に変更がされてしまい、上記のような変動が生まれてしまいます。

現役世代の賃金が減るということは現役世代の生活が苦しくなるので、高齢者の方は変わらず年金が支給されていては現役世代の生活が成り立たなくなるという観点から年金支給額も減額されるという仕組みです。

年金制度改革関連法は二段階で実施

平成30年4月よりこのマクロ経済スライドの改定が実施されますので、賃金・物価上昇の範囲内で前年度までの未調整分を調整することになります。

さらに、平成33年4月に賃金変動が物価変動を下回る場合に賃金変動幅に合わせて年金支給額の調整が開始されることになっています。

2018年の年金支給額は据え置き

2018年1月26日に厚生労働省は2018年の年金支給額を据え置くと発表がありました。

先ほどお伝えしたように、公的年金は「マクロ経済スライド」と呼ばれる物価や賃金によって毎年変動するものなのですが、2018年は物価が向上したものの、賃金が下がったため据え置きの処置となりました。

2017年の消費者物価指数と手取り賃金の増減

それでは、「マクロ経済スライド」の基準となる、「消費者物価指数」と「手取り賃金の増減」の動きを確認してみました。消費者物価指数は0.5%の増加となり手取り賃金は0.4%の減少という結果になりました。

その際、手取り賃金がマイナスになってしまう場合は改定しない。とういう取り決めにより、据え置きという形になりました。

年金はもらえるが受給額が減る

支給額はかなり減ります。

年金が絶対もらえないというわけではないことは前述のとおりですが、

将来的な年金額がかなり不安定であることは確かです。

私たちがお年寄りになった時には、年金制度自体がどのようになっているかも全く予想することができません。

年金制度自体がなくなってしまうということはないですが、年金の支給年齢が引き上げられたり、

支給額が引き下げられるということは十分考えられる話です。

 

現時点でもそのような措置が行われている状況ですから

現在20代の人であれば実際に支給される年齢になった時には

年金だけでは生活できないという事態も予想しておかねばなりません。

 

20代の人たちが大多数は、会社で導入されている厚生年金によって支払いを行っています。

そのため、年金の支給年齢に達した時には、少なくともいくらかの年金をもらうことができるでしょう。

 

しかし将来にいくらもらえるか分からないということで、 国民年金に加入しない20代の人が増えているのです。

 

例えばフリーランスや個人事業、厚生年金が導入されていない会社などであれば

自分自身で役所に出向いて加入手続きをとらなければなりません。

 

国民年金では、支払対象者全体の4割は保険料を払っていないという統計もあるほどです。

 

確かに20歳から年金を支払いはじめて

自分の支払った額を全て取り戻すためには80才まで生きなければならないと言われています。

そのような年金の実態を知ってしまったら、支払いたくないと考えることも理解できなくありません。

老後資金はネットビジネスで蓄えるべき

老後資金はネットビジネスで蓄えろ!

「真面目に働いていても損してしまう」と考えてしまう若者が現状増えています。

確かに年金を真面目に支払いしていても、年金を払わずに生活保護を受けている人の方が収入は多いのです。

 

だからといって、働かずに生活保護を受け取る方が得をしたことになるとは限らないし、自分はそれが最善だとは思いません。

 

自分の生活資金はしっかりと自分で稼いで、老後の資金も自分でしっかりと蓄えておくべきです。

 

年金制度は確かに少子高齢化によって、 将来的な受給額がどうなるかは全く分かりません。

かなり少ない金額になっているのかもしれません。

だからといって、成長を止めてしまったら不安だけが募るだけです。

今はインターネットにおいて

自宅にいながらでもサラリーマンよりもはるかに多い収入を稼ぎ出すことができるようになりました。

年金制度に文句をいう時間があるのであれば

その時間を活用してネットビジネスの勉強した方がはるかに効率は良いのです。

 

今すぐネットビジネスの勉強を!

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ネットビジネスを必ずやれというわけではないですが、稼ぐ手段はいくらあってもいいのです。

そういう面で、ネットビジネスは初心者でも参入しやすいですし、大学生の僕でも稼ぐことができたので非常にお勧めです。

 

年金制度が仮になくなったとしても、そんなことで不安になってはいけません。

インターネットを活用したビジネスであれば、どんな人でも稼ぎ出すことができます。

不安になっているぐらいであれば、いち早くその勉強をしていただきたいのです。

たとえ会社が倒産しても、年金の受給額少なくなっても、本業以外に副業の収入があれば

安心できますし、副業を本業にして稼ぐこともできます。

みなさんもぜひ稼ぐ力を今のうちに身に着けておくことが大事ということを理解していただければ

幸いです。

次はあなたが行動する番です!

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